ますます一般化する婚活

結婚相手を探す活動を指す婚活という言葉。この言葉がここ数年で一般的な言葉として認知されるようになってきました。出会いを求める男女のニーズは有史以来変わらないものなだけに、そのニーズの強さもうなずけます。実際に多くの方がいわゆる結婚支援サービスを通じて結婚しており、もはや結婚というプロセスにおいて、無視できない選択肢になってきています。

一方で、いざ婚活、というと尻込みしてしまう人や、サクラが怖くて、という人も多いのも事実です。登録すると結婚相手候補を紹介してくれるサービスが積極的な広告出稿で認知を高める中、自分から積極的に動きたい人のための情報が相対的に少なくなってしまっているのも見逃せません。

今回はそんな婚活イベントの情報ギャップを解消するためのパーティーやイベントのポータルサイトをテーマに考えてみます。どのような機能や思想を基にシステムを構築すれば良いのか、いくつかのポイントにわけて整理してみましょう。

Point.1 検索性を高める多彩なタグ機能

たくさんのパーティイベントを登録する中で、地域や対象属性で検索できることはもちろん、対象となる人の傾向や参加予定の人の属性でも検索できるようにします。各イベントごとに自由なタグをつけられるようにシステムを構築し、検索の際にタグに該当するものを表示するようにします。また、同様に、除外したいイベントも設定できるようにすると便利です。イベント情報が多くなると見たくない情報も増えてしまうので、好みの情報は選べ、また、嫌いは情報は除外できるようになっているとベストでしょう。

複数の条件での検索結果はメールやRSS、X(旧Twitter)でも配信し、好みの情報の追加や更新を手間なくチェックできるようにすることで、イベント参加率の向上を目指します。あわせて自社のソーシャルメディアアカウントと連動した情報発信を行えば、相乗効果が期待できるでしょう。

Point.2 登録ユーザーが楽しくプロフィール設定可能

どんな人がくるのか、というのは参加者のみならず、参加検討中の人にとってもものすごく気になる情報です。可能であるならばFacebookとの連携機能を設け、顔写真の表示からどういった人かの概略まで、スムーズにわかるようにします。また、Facebookとの連携をしなくとも、顔写真の設定や職業、好みや趣味など、多数の設定項目を設けることで、登録ユーザーに関する情報の充実を図ります。

自由入力だとハードルが高いようであれば、いくつかの選択肢をあらかじめ用意しておいて、選択するだけで簡単に設定できるようにするのも一つです。大量に登録されすぎると読む側も大変ですが、適度な量であれば人となりを知るのに非常に有用な情報になります。スマートフォンを想定すると、こうした入力のしやすさ、選択のしやすさは非常に重要です。

もちろん、何かしらのインセンティブがないと個人情報を増やしていく方向へはなかなかプロフィールが充実しないので、プロフィール情報の設定具合によって参加費に差をつけたり、特定のイベントに参加できるようになったりと、インセンティブ設計もあわせて行うことも重要です。

Point.3 イベント数充実のための外部開放機能

自社でパーティやイベントを登録管理している限りでは、どうしても数という意味でスピード感溢れる展開が難しくなってきます。そこで旅行代理店や飲食店などとパートナーシップを結び、そういった人達にもイベント情報の登録などが行えるように機能開放を行います。イベントの数がユーザーの満足度に直結するだけに、地域や時間帯、テーマなど、できる限り多数のイベントが常に登録されている状態を目指すべきです。

支払いや参加者管理は集中的に自社で行い、イベント管理等の手間を分散するイメージです。このあたりはどこまで自社単体で行っていくかの経営判断にもかかわってきますが、自社での全国展開が難しいと考えている場合などは、地域別のパートナーシップだけでも十分な効果が見込めます。単体では量が担保しきれない場合には、こうしたパートナー企業との協業が双方にとって意味のあるものになり得るでしょう。

安心、誠実の企画、運営こそが出発点

パーティイベントポータルとなると、どうしても登録イベント数という数字にばかり目がいきますが、何より重要なのは参加者満足度です。そして多彩な参加者を集め続けるための精緻な集客プランも重要になってきます。

事業拡大とブランドイメージの向上という二つの目標をバランス良く推進し、イベント数が業界一位のポータルサイトにしていくことができたなら、大きなビジネスチャンスが眠っているように感じます。永く利用されるサイトにするためにシステムができることが山ほどあります。まずはお気軽にご相談ください。

開発スタッフのコメント
場所や年齢によるフィルタで検索性を高めたりして、利用者の利便性を高めることも重要ですが、自社以外のイベンターにイベント登録を開放するのであれば、そのホームページ機能や決済代行機能、顧客管理機能など、ビジネスをサポートする機能の実装も視野に入ってきます。自社だけでしか使わないシステムとは違い、セキュリティやユーザービリティなど、システムとしての規模感は大きく変わりますが、ビジネス上のインパクトは大きくなるため、検討の価値はあるでしょう。